誕生日プレゼント選定に対する考察
どうもです。
今日は久しぶりにゆっくりした休日でした。
昨日は友人との飲み会で夜遅くまで夜更かししていたので、
今朝はだらりと二度寝が出来ましたよ(笑)
さぁ、そうして本当は今日丸1日部屋でゴロゴロしたかったんですが、
やらなければならないことを思い出したんです。
友人の誕生日プレゼントです。
実は昨日の飲み会で近くに誕生日が来る友人が数人いて、
周りのみんなはしっかりプレゼント買ってきてたんですよ。
一方、自分は手ぶらで参加…。
そして、一人プレゼントを渡さず…。
（とは言っても、自分も遅れながら祝ってもらえた側だったので、あまり目立たなかったのが幸い）
だって何も聞いてなかったんですもん。。
言い訳になりますが、彼らが誕生日が近いのは知ってたんです！
でも、誕生日はまだ数日先ですし、当日渡すつもりでプレゼントは考えてたんですよ。
実際、前日に近くのデパートでいろいろ歩きまわってたんですが、
いかんせん中規模デパートだったのであまりビビっと来るものはなかったんですよね。
というわけで、昨日に間に合わなくて残念でしたが、本日大阪梅田に出て、
友だちの誕生日プレゼントを選びに行って来ました。
でも、何も案無しに行ってたんで、結局当てもなくぶらぶら…。
誕生日プレゼントってホントどうすればいいんですかね？
その友人はオシャレなんですが、自分はからっきしそっち方面はダメですし、
かと言ってあんまり適当に選ぶのも申し訳ない…。
（自分も彼らから誕生日プレゼントもらってるんです）
しかも、みんな昨日あげてるんで、自分はいわば“後出しジャンケン”的な立ち位置ですし(笑)
…で結局ネタに走ることを思いつきました。
でも、ベタなLOFTや紀伊國屋書店、ヨドバシカメラなどを廻ってもなかなか良い品が無い。。
もうかれこれ3年の間、友人にこのプレゼント贈呈を行ってるんで、ネタ品とは言えど何も浮かばない。
どこに言っても何も浮かばないんで、もう図書券やら何か金券で済ましてしまおうかという邪念も…。
ちなみに、明日の金環日食の影響か、どこに行っても“日食グラス”が売り切れてたのにはびっくりしましたね。
最後ダメ元で最近できたＪＲ大阪駅の大丸内東急ハンズへ。
自分はずっと｢LOFTと同じような感じなんだろな｣と思ってたんですが、LOFTに比べると若干大人向けな感じですかね？
結構違っててお店を周ってても自分は楽しめました。
正々堂々と正当なチョイスで攻めるという気も再起したんですが、ここは関西人としてネタで攻める決めたら進むしか無い。
というわけで、いろいろまわってこれにしました！
これは自分用に買った人体模型フィギュアですが。（ランダム1つ￥525）
友人に買ったのはこれの数ランク上で大きい人体模型フィギュアです！
それは既にお店の人にプレゼント用に梱包してもらったんで、写真で見せることは出来ませんでした。。
でも、この小さなフィギュアでもすごく精巧にできてるんですよ。
なかなか良いデキです。
これは集めたくなっちゃいますね。
友人も医学生として部屋にひとつくらい置いてても良いでしょう(笑)
おまけに自分が買ったミニフィギュアも1つずつ付けておきましたよ。
喜んでくれるかなー。
というか、プレゼント選びって本当に難しいですよね。。
結局ネタ一辺倒では怖いので、保険として友人がかねてから欲しいと言ってた品も送ることにしました。。
自分は小さい頃からあまり誕生日プレゼントという文化に触れてなかったので、
なかなかイメージがわきにくいんです。
出来るなら｢〇〇が欲しい！｣って言ってほしいんですけどね。。
でも、こうやって｢いろいろ相手のことを考えて選ぶ｣ってのがまた良いプレゼントなんでしょうね。
果たして、プレゼントに喜んでくれるかはわかりませんが、笑ってくれることを祈るばかりです。
そして、明日は病院実習。
また後日詳細を書きますね。
それでは、またよろしくどうも。ｍｍ
～医学ニュース～
2012/05/15 死因究明の現場は今／上・下（ソース：毎日新聞①②）
死因究明の現場は今:／上 県警の検視体制 ／山梨
◆病院と提携、ＣＴ活用
今国会で、犯罪死を見過ごさないために死体の死因究明体制の充実を図る２法案の成立が見込まれている。
当初は「事件性なし」と判断された大相撲時津風部屋の力士暴行死事件（０７年）などを受けた動きだ。
警察庁も、検視官の現場臨場率アップや死体解剖数の増加を目指す。県内では、県警が医療機器の活用や検視官増員で対応を進める一方で、法医解剖医からは制度の抜本改革を求める声も上がる。
死因究明の現場を取材した。
◆脳出血特定などに効果 樹海の死体診断は難しく
県内の死因究明体制は、事件性が疑われれば、死因捜査を専門とする県警検視官が検視する。
その上で、死因が不明な場合や、犯罪死が明白な場合は、大学の法医解剖医が解剖する仕組みだ。
警察庁の研究会が昨年４月にまとめた最終報告書は、検視官の臨場率を５年間で５０％に、長期的には１００％にする目標を掲げた。
県警は１０年３月、青木ケ原樹海を管内に持つ富士吉田署の検視官を１人増員した。
県警全体では現在、検視官３人と補助員６人の計９人体制だ。
昨年、県警（交通部門を除く）の死体取扱数は１２４９件。
検視官の臨場率は全国平均より８・７ポイント高い４５・３％となったものの、警察庁の目標の５０％には届かなかった。
また、県警内部からは「検視官は、土日、夜間の事件認知も多く、いつ呼び出されるか分からない負担は大きい」との声も聞かれる。
こうした中、県警は、コンピューター断層撮影（ＣＴ）やＸ線などによる死亡時画像診断の活用を進めている。
解剖よりも短時間で、体内の状況が分かるのが利点だ。
現在、ＣＴを備える県内６病院と提携。昨年、ＣＴ診断が行われたのは２３０件だった。
今年も２００件分の予算を見込んでいる。
提携先の一つ、富士吉田市立病院の前田宜包（よしかね）医師（５０）は「解剖は時間がかかるが、ＣＴなら早いものでは１０分で死因が判明する」と話す。
今年、老人ホームで「食事を喉に詰まらせた」として、女性（８５）が救急搬送された後に死亡したことがあった。
老人ホームの管理責任も疑われたが、ＣＴ診断によって、肺の周りに血がたまっていることが分かり、食事中に大動脈乖離（かいり）を起こした病死と判明。無用なトラブルを避けられたという。
課題もある。
ＣＴ診断では、特定できる死因が限られる。
脳出血などの体内出血や外傷には効果を発揮するが、薬物中毒死は判別できない。
富士吉田市立病院でのＣＴ診断のうち、死因を特定できたのは約４割。
死後の腐敗にもＣＴは弱く、死後２、３日で効果が発揮できなくなることもあるという。
発見まで時間のかかる樹海での死体には効果は見込めないという。
前田医師は「病院で通常、ＣＴで検査するのは生きている人間。死後の体内変化についてはデータの蓄積が足りない。ＣＴ診断後に法医解剖医に解剖して検証してもらいたい」と学術的検証の必要性を強調する。
その法医解剖医が県内には、山梨大の１人しかいないのだ。
死因究明の現場は今:／下 県内唯一の法医解剖医 ／山梨
◆「待遇過酷、２人以上を」 責任省庁も明確に 「剖検センター」設置提案
県内の法医解剖医は、山梨大の安達登教授（４６）だけだ。
昨年の解剖件数は、交通関係も含めて４１件に上った。
安達教授は「電話一本で即解剖という２４時間３６５日拘束されている状態。
研究と両立して行くには、解剖数をこれ以上こなすことは困難。１県に最低でも２人は必要」と話す。
緊急性がある時は夜間でも呼び出される。
インフルエンザにかかっていたにもかかわらず解剖を行い、立ち会った警察官に感染したケースもあった。
法医学の学会出席など、どうしても外せない時だけ、長野県内唯一の法医解剖医のいる信州大に相互に代わりを依頼しているという。
警察庁の研究会が昨年４月にまとめた最終報告書には、５年間で解剖率を２０％に引き上げる目標が掲げられた。
しかし、県警（交通部門を除く）の昨年の解剖率は２・９％にとどまる。
なぜ、法医解剖医は少ないのか。
安達教授は「待遇の悪さ」を挙げる。
死体を扱う上、解剖にかかる時間は７時間に及ぶこともある。
「きつい」「汚い」「危険」の３Ｋに加え、「病院の勤務医に比べても金はもうからない。突然呼び出されるため計画も立たない。５Ｋだ。とても若い人に法医学を勧められず、改善が必要」と指摘する。
◆ ◆
今国会で成立が見込まれる２法案は議員立法で、「警察等が取り扱う死体の死因又は身元の調査等に関する法律」（死因調査法）と、「死因究明等の推進に関する法律」（死因究明推進法）だ。
死因調査法案では、犯罪死かどうか不明な死体について、警察署長が、遺族に説明した上で解剖実施を決定できることを明記した。
今までは、東京都など監察医務院がある所を除き、遺族の同意なしでは困難だった。
死因究明推進法案では、「死因究明を行う専門的な機関の全国的な整備」などの体制充実を盛り込み、内閣府に死因究明等推進会議を設置して死因究明等推進計画を作成することも記載した。
◆ ◆
立法の動きについて、安達教授は「法医解剖医の待遇改善や人員増にはつながらず、解剖数だけが増えるのでは」と懸念を示す。
警察庁の解剖率アップ目標にも「検視官の臨場率やコンピューター断層撮影（ＣＴ）など“上流”を広げても、“下流”（解剖医）を広げなければ、氾濫するのは明らか」と危機感を高める。
臨場率やＣＴ件数が増えれば不審死の判明件数が上がり、解剖数増につながるためだ。
また、死因究明に関係する省庁は、法医解剖医のいる大学は文部科学省、検視官は警察庁、死亡時画像診断を行う医師は厚生労働省と、複数にまたがるため、責任が曖昧になりがちだ。
安達教授はこう提案する。
「責任省庁を明確にし、国策で、検視、死亡時画像診断、解剖を一つの機関で行う『剖検（ぼうけん）センター』を各都道府県に設置すべきだ」
（※以上転載）
法医学関連の記事です。
全文は長いので、興味のある方は読んでみてください。
さて、来る5/18にかねてから取り上げていた“死因究明法案”が衆院内閣委員会で可決されました。（参考URL：日本経済新聞）
まだ衆議院や参議院の本会議での可決はまだなので成立までにはいたってませんが、
このままいくと成立も時間の問題でしょうか。
この2法案は具体的に、“一定の条件下で遺体解剖を無承諾でも可とする”・“警察にある程度の権限を与える”死因調査法と、
“死因究明のための整備を進める”死因究明推進法です。
きっと大切なのは後者の法案なんでしょうね。
いくら遺体解剖や死因調査が出来るようになったとしても、その制度に関係する法医学者が少なかったらうまく運用できませんし。
この法案一つで今の法医学環境が良くなるとは思いませんが、ここから良い方向に流れていくことを期待したいです。
